・事務作業が効率化、迅速化できます。
・ジャストインタイムの納品、リードタイム短縮、在庫圧縮、などの効果が得られます。
・今日製造業や流通業で当たり前になっている、少量多頻度発注、多品種少量生産、物流の小口化など事務量の増大に対応できます。
・EDIはコンピュータによる業務遂行の自動化を促進しますので、人為的ミスが排除できます。
・EDIのデータを社内業務で高度に活用できます。
・在庫引当、生産手配、入出荷検品、売掛計上、売掛消込、のような日常業務ばかりでなく、売れ筋分析、スペンドアナリシス、需要予測のような経営判断の材料としてEDIデータを生かすことができます。
・サプライチェーンマネジメント（SCM）が実現できます。
・流通在庫の把握、滞留時間の把握が可能になりサプライチェーンマネジメントの最適化が図れます。
・取引証憑の保管スペースが要らなくなります。
・電子帳簿の保存が法的に認められています。そのため書面交付義務のある文書のペーパレス化が可能です。
・業務の自動化をきっかけに従来の無理、無駄が排除され、社内業務改善のきっかけになります。
・企業間の協業が迅速にできるようになるため、ビジネスプロセスの再構築や、新しいビジネスモデル確立の原動力になります。
・それをきっかけとして、取引先とのパートナーシップの強化につながります。
・また、EDIデータには印紙を貼付しなくてよいことも経費削減の効果をもたらします。

100％の取引先とEDIが実施できることが大切です。
なぜならば、人手の処理、FAX・電話の対応が残れば、そのために人員を確保することが必要で100％の自動化・機械化ができず、効率化の効果が充分得られないからです。
次に重要なのは社内の情報システムが整備されていることです。
取引先からEDIで貰ったデータを社内システムに取り込んで使わないとメリットがありません。印刷して人手処理ではFAXと変わりません。
また、送るデータを社内システムで自動的に作成できないと、人手で端末から入力する作業が発生するなど返って負担が増えてしまいます。
また全ての取引先が同じ方式（類似の方式）でEDIを実施し、取引先別に投資が要らないこともEDIを成功させるために不可欠な条件です。

取引先毎にデータの形式が違うためデータ変換の仕組みを取引先毎に用意しなければいけません。

EDIを使った場合

標準⇔自社の変換の仕組みを用意すれば、どの企業ともEDIで取引できます。

• 異なる企業間でデータを交換する
• 業界をまたがってデータを交換する
• 国をまたがってデータを交換する
• いろいろな相手とデータを交換する

可能な限り広く合意された標準にしたがってEDIを実施しないとお金がかかり過ぎて現実的ではありません。（「多画面」、「多変換」など）

緩やかな連携

メッセージまで完全に標準化（統一）できなくても、

• 基本の方式を同じにする
• 情報項目の意味を共通（同じ辞書を参照）にする

ことで、多様な取引先とのEDIを安価に実現できます。

１．情報伝達規約（通信プロトコル）

通信ネットワーク技術の進展により変化（全業界共通）
たとえばVANからインターネットへ

２．情報表現規約（シンタックルール（EDIFACT、CII、XML））

ソフトウェア技術の進展により変化（全業界共通）
たとえば固定フォーマットからXMLへ

３．情報表現規約・メッセージ、データ項目

製品特性・取引慣行が大きく支配する（業界特性）

４．業務運用規約

日々のデータのやりとりの方法やエラー発生時の対処などの取り決め

５．取引基本規約

双方の企業がEDIで取り引きを行うことに合意する契約