JIPDECアーカイブス

しで始まる報告書、資料

  • 時空間情報

時空間情報サービスの技術と市場に関する調査研究報告書」(平成21年度)
時空間情報サービスの技術と市場に関する調査報告書」(平成22年度)

  • システムアドミニストレータ

システムアドミニストレータ育成カリキュラム」(平成5年度) 
上級システムアドミニストレータ育成カリキュラム」(平成5年度) 

  • システム・アナライザー

システム・アナライザー開発に関する報告書」(昭和53年度)

  • システム化

'84情報化国際講演・討論会会議録 高度情報化への対応ーシステム化のノウハウー」(昭和59年度)
アパレル産業システム化普及・促進に関する調査研究報告書-ガイドブック-」(昭和51年度)
プラスチック日用品・琺瑯業界情報システム化調査研究報告書-情報ネットワーク化の現状と課題-」(平成3年度)
「メリヤス工業システム化に関する調査研究報告書昭和50年度昭和51年度」 
社会情報システム化の現状」(昭和51年度)
社会情報システム化の動向-情報処理動向調査報告書-」(昭和51年度)
「繊維産業のシステム化・情報化に関する調査報告書-縫製業を中心として-(昭和48年度)(Ⅱ)-縫製業を中心として-(昭和49年度)(Ⅲ)-縫製業を中心として-(昭和50年度)
総合貿易情報システム調査報告書-システム化の方向とその課題-」(昭和47年度)
「第5世代のコンピュータ システム化技術研究分科会-CAE/CADシステム--オフィス・オートメーション・システム--分散データベースシステム-」(昭和55年度)
地域別情報拠点育成調査(各論Ⅲ)流通システム化に関する地域情報調査(九州地域委員会)」(昭和56年度)  
「中小企業の情報システム化に関する調査研究昭和53年度昭和54年度昭和55年度昭和56年度
貿易手続きプロセスの電子化に向けて-ビジネス・プロセスからシステム化へ-【システム・技術編】」(平成11年度)   

  • システム監査

新版 システム監査基準/システム管理基準解説書」(平成16年度基準改定版)
システム監査の現状と問題点-情報化社会の健全なルール確立をもとめて-」(昭和52年度)
システム監査の実態とその推進 システム監査の普及・定着をめざして」(昭和53年度)
システム監査基準解説書」(昭和60年度)
「システム監査支援ツールの調査研究報告書昭和61年度昭和62年度
システム監査体制確立への道」(昭和51年度)
システム監査実施への道標」(昭和54年度)
「わが国におけるシステム監査の現状-システム監査普及状況調査結果-昭和63年度平成元年度平成14年度-システム監査普及状況調査集計結果-(平成16年度)平成18年度」 
米国のシステム監査/セキュリティ」(昭和57年度)

  • システム開発

システム開発技術者のためのCAI取扱い説明書」(昭和58年度)
「マイクロコンピュータ応用システム開発技術者の育成-マイクロコンピュータ応用システム開発技術者認定試験制度-(昭和57年度)ー期待される技術者像と認定試験制度ー(昭和58年度)(昭和59年度)」
マイクロコンピュータ応用システム開発技術者実態調査」(昭和59年度)
マルチプロセッサ開発支援システム開発報告書」(昭和56年度) 
医療機器システム開発の基本構想(社会開発システムに関する調査研究報告書①)」(昭和59年度) 
経済産業省 平成22年度・平成23年度補助事業 地域エネルギーマネジメントシステム開発および調査事業のご紹介」(平成22、23年度) 
高度情報処理技術者育成指針 上級マイクロコンピュータ応用システム開発技術者編(前編)」(昭和63年度) 
上級情報処理技術者育成指針 各論 第2部 システム開発運用の背景」(昭和52年度)
「知的情報処理システムに関する調査研究報告書エキスパートシステム開発ツールの比較評価知識システム開発方法論」(昭和62年度) 
平成21年度スマートハウス実証プロジェクト報告書 第9章 テーマ3-3:「エコサーバ」、「ホームサーバ共通フレームワーク」及び「エネルギーマネジメントサービス」を対象とした共通システム開発事業」(平成21年度)
我が国におけるマイクロコンピュータ産業-システムハウスの業界形成を考える-」(昭和54年度) 

  • システム・コスト

「システム・コスト調査報告書-システム・コストの計上・賦課等に関する実態と問題点—(資料2)—システム・コスト関係文献抄録集—」(昭和51年度)

  • システムズ・アナリシス

第2回渡米システムズ・アナリシス研修団報告書」(昭和47年度) 

  • システムハウス

システムハウスの実態調査」(昭和58年度)
システムハウス用CAD端末取扱い説明書」(昭和57年度)
「システムハウス用プリント配線板設計援助システム取扱い説明書昭和58年度昭和59年度

  • システム評価

エキスパートシステム評価に関する研究開発」(昭和63年度)
「エキスパートシステム評価ガイドラインの研究開発報告書 平成元年度平成2年度
システム評価方式の調査」(昭和47年度)
マネジメントシステム評価検討及び情報セキュリティの総合的普及啓発に関する成果報告書」(平成17年度)
「コンピュータ・システムの評価に関する調査研究報告書
〔Ⅰ〕-コンピュータ ネットワーク形成の背景-
〔Ⅱ〕-コンピュータ・ネットワーク形成における問題点とその検討
〔Ⅲ〕-コンピュータ ネットワーク形成の背景-」(昭和49年度)
「コンピュータ・システムの評価に関する調査研究報告書
-コンピュータ・ネットワーク形成への課題-」(昭和50年度) 
「コンピュータ・システムの評価に関する調査研究報告書
-コンピュータ・ネットワーク形成の実現—」(昭和51年度)
医療機器システムの評価およびプロジェクト管理等に関する調査研究(社会開発システムに関する調査研究報告書⑨)」(昭和48年度) 

  • システム分析

ナショナルTPBS手法によるビジネスシステム分析報告書」(昭和50年度)
都市公共政策のシステム分析に関する調査研究報告書」(昭和49年度)

  • システム・ライフ・サイクル

コンピュータ情報システムの開発におけるシステム・ライフ・サイクルのマネジメント」(昭和47年度) 

  • 自然言語

データベース構築促進及び技術開発に関する報告書 書誌データベース用ダイナミックシンソーラス・エンジンの構築と自然言語検索システムへの応用」(平成3年度) 
第5世代の電子計算機に関する調査研究報告書-自然言語処理-」(昭和54年度)  
「自然言語のコンピュータ解析用辞書に関する調査研究報告書昭和60年度昭和61年度、昭和62年度

  • 社会情報

コンピュータ白書 1972 社会情報システムへの前進」(昭和47年)
社会情報システム化の動向-情報処理動向調査報告書-」(昭和51年度)
社会情報システム化の現状」(昭和51年度)

  • 社会福祉

社会福祉関連機関等における情報処理システムの研究開発昭和53年度昭和54年度」 

  • 需給情報

基礎・生活物資需給情報システムの調査・研究(要約編)」(昭和49年度)

  • 消費者

消費者からも事業者からも信頼される市場環境の整備」(平成15年度)

  • 商品(属性)情報

商品情報記述に関する調査・研究」(平成11年度)
商品属性情報標準化に関する調査報告書」(平成9年度)

  • 情報技術政策

2000年 フランス政府における情報技術政策」(平成12年度)
オンラインネットワークによる地域産業政策コンサルティングシステムに関する調査研究報告書」(平成2年度) 
「情報先進国の情報化政策とわが国の情報技術開発における重点分野の選択指針平成11年度Ⅱ(平成12年度)
情報先進国の情報技術政策の動向」(平成13年度)
「情報処理技術の応用に関する調査研究 オンラインネットワークによる地域産業政策コンサルティングシステムに関する調査研究報告書(平成3年度)平成4年度
技術政策委員会 平成10年度調査事業報告および平成11年度以降の調査事業方針(案)」(平成11年度)
政府情報の電子的提供の促進及び民間での有効利用に当たっての政策課題(データベース検討委員会報告書)」(平成8年度)
米国の情報産業技術振興政策の事例研究 -ATP(Advanced Technology Program):先端技術プログラム」(平成7年度)
米国及び情報先進国における重点政策」(平成10年度)  
都市公共政策のシステム分析に関する調査研究報告書」(昭和49年度)  
わが国における政府支援プロジェクトの知的財産権の扱い」(平成7年度)
米欧の研究開発プロジェクトにおける知的財産権の取り扱い」(平成7年度)  
政府におけるソフトプロジェクト発注管理に関する調査報告」(昭和46年度) 
米国の政府支援研究開発プロジェクトにおける知的財産権の取り扱いの変遷の歴史とその背景」(平成7年度)
米国政府支援研究開発プロジェクトにおけるIPR創出・取得・管理・商業化の現状」(平成12年度)

データベース構築促進及び技術開発に関する報告書 政府開発援助(ODA)に関するデータベースの構築調査」 
ビジネスとの連携の視点からみた電子政府のあり方
海外におけるEC推進状況調査報告書2008-発展するアジアECと欧州電子政府連携-
企業の行政関連手続き軽減策の提案-ビジネスでの電子政府活用の視点から-
欧州の主要情報技術プロジェクト」(平成9年度) 
西独連邦政府の第3次情報処理振興計画
米国の政府支援研究開発における効率重視のマネジメント」(平成11年度) 
米国の政府支援研究開発における予算算入費目の範囲と会計原則の合理的運用」(平成11年度)
米国の政府支援研究開発における予算算入費目の範囲と会計原則の合理的運用
米国の政府支援研究開発における予算算入費目の範囲と会計原則の合理的運用に関する実態調査」(平成11年度)
米国の政府支援情報技術開発における効率重視のマネージメントに関する調査」(平成11年度)
米国の連邦政府R&D計画における省庁間の役割分担と連携の仕組み」(平成14年度)
米国政府による情報技術研究開発運営の現状と技術開発動向 -ADL社中間報告-」(平成7年度) 
米国政府による情報技術研究開発運営の現状と技術開発動向 -ADL社調査最終報告-」(平成8年度)  
米国政府の政府調達にみる中小企業支援制度」(平成9年度)
ヨーロッパの情報戦略」(昭和57年度) 
ヨーロッパ主要国の新しいコンピュータ関連施策」(昭和53年度) 
ドイツ連邦共和国の第2次情報処理振興計画 2.DV-Programm Zweites Datenverarbeitungsprogramm der Bundesregierung」(昭和46年度)  

  • 情報共有

トレーサビリティ実現のための情報共有ニーズ分析調査報告書-電子タグを利活用したトレーサビリティの実現について-」(平成16年度) 
企業間情報共有基盤整備報告書」(平成17年度)
平成19年度情報共有基盤整備報告書
情報共有化技術推進報告書」(平成18年度)
電子タグ利活用に係る企業間情報共有基盤の構築報告書」(平成18年度)

  • 情報拠点

産業別情報拠点ネットワーク構想事例集」(昭和55年度)
「産業別情報拠点の育成に関する調査研究報告書昭和54年度昭和55年度
  
産業別情報拠点パイロット・システム研究開発報告書」(昭和55年度)
産業別情報拠点パイロット・モデル・システム入出力様式集(プラント輸出、電子機器、繊維)」(昭和54年度)
に関する調査研究報告書-産業別情報拠点育成のための基本構想-」(昭和53年度) 
西日本地域情報拠点形成に関する調査(近畿・中国・四国地域委員会)」(昭和58年度)
地域別情報拠点育成に関する調査研究報告書昭和54年度
昭和55年度(各論)
昭和55年度(総論)
昭和56年度(各論Ⅰ)地域開発に関する情報調査(北海道地域委員会)
昭和56年度(各論Ⅱ)地場産業に関する情報調査(東海・北陸地域委員会)-陶磁器産地情報システムの研究開発ー
昭和56年度(各論Ⅲ)流通システム化に関する地域情報調査(九州地域委員会)
昭和56年度(各論Ⅳ)地域経済情報ネットワーク形成に関する調査(関信越・東北地域委員会)
昭和56年度(各論Ⅴ)西日本地域情報拠点形成に関する調査(近畿・中国・四国地域委員会)
昭和56年度(総論)、 
昭和57年度
昭和58年度
分散型情報拠点と情報のリンケージに係る調査報告書」(昭和53年度) 

  • 情報産業

ヨーロッパにおける情報産業の動向」(昭和62年度) 
欧州におけるデータベースの現状と展望 平成3年度「欧州データベース視察団」報告書及びEIIA(欧州情報産業協会)委託調査報告書」(平成3年度) 
「欧米における情報産業の動向
昭和63年度
平成元年度
平成2年度

海外における情報産業ならびに情報化の動向
平成3年度
平成4年度
平成5年度」 

海外における情報産業の動向」(昭和45年度) 
「海外の情報産業
昭和45年度
昭和46年度
昭和47年度-米国のコンピュータ・サービス産業の動向- 
昭和48年度
昭和49年度-米国の通信産業-
昭和50年度
昭和51年度
昭和52年度
昭和53年度
 
産業構造審議会情報産業部会 答申・参考資料」(昭和56年度) 
情報産業における秘密保護中間報告書」(昭和44年度)
情報産業における秘密保護調査報告書」(昭和43年度) 
情報産業研究会 情報処理産業分科会報告書」(昭和55年度)
新しい産業概念の必要性 情報産業の抬頭と資本自由化対策」(昭和42年度)
世界の情報産業1977」(昭和52年度)
米国の情報産業技術振興政策の事例研究 -ATP(Advanced Technology Program):先端技術プログラム」(平成7年度)
情報関連産業への国の投資による経済効果予測」(平成8年度)  

  • 情報指向

SOCIAL AND ECONOMIC EFFECTS OF INFORMATION-ORIENTED INVESTMENT」(昭和48年度) 

  • 情報システム

情報システムのための問題解析(Ⅱ)-渡米システムズ・アナリシス研修団テキスト-(ケース・スタディ)」(昭和46年度) 
生鮮食料品流通情報システムの開発研究」(昭和46年度)
基礎・生活物資需給情報システムの調査・研究(要約編)」(昭和49年度) 

  • 情報社会

コンピュータリゼーション委員会 最終報告 情報社会化計画 -新しい国民目標を目指して-」(昭和46年度)
情報社会化計画に関する国際意見調査」(昭和47年度)
THE PLAN FOR INFORMATION SOCIETY-a National Goal Toward Year 2000- COMPUTERIZATION COMMITTEE Final Report」(昭和47年度)  

  • 情報処理

情報処理技術水準便覧」(昭和43年度)
情報処理関係機関一覧表」(昭和47年度) 
情報処理システムのネットワーク構成に関する調査研究」(昭和48年度)
「情報処理に関する標準化調査報告書昭和55年度昭和56年度
「情報処理に関するシンポジウム予稿 日本語ワードプロセッサの現状と展望 昭和56年9月11日(金)9時30分~17時30分
予稿 経営効率化のためのビジネス・コンピュータ活用のノウハウ 昭和57年3月5日(金)9時20分~16時40分」(昭和56年度)
情報処理に関するシンポジウム 中小企業のための経営活性化コンピュータ活用の実例」(昭和57年度)
情報処理に関するシンポジウム 健全なる情報化社会の構築に向けてーコンピュータセキュリティ研究報告書要約ー」(昭和57年度)
「情報処理の応用に関する調査研究 オンラインデータベースの統合検索技術に関する調査研究報告書 ~ファインセラミックス関連情報をモデルケースとして~昭和63年度平成元年度
「情報処理の応用に関する調査研究 マルチメディアに対応した地域開発支援型 情報システムに関する調査研究報告書昭和63年度平成元年度
情報処理の応用に関する調査研究 複合通信システムによる中小企業リモート診断システムに関する調査研究報告書度」(平成2年度) 
「情報処理技術の応用に関する調査研究 オンラインネットワークによる地域産業政策コンサルティングシステムに関する調査研究報告書平成3年度平成4年度
「情報処理技術の応用に関する調査研究 地域経済予測サポートシステムに関する調査研究報告書平成3年度平成4年度
情報処理技術の応用に関する調査研究 新世代データベースに関する調査研究報告書」(平成5年度) 
「情報処理技術の応用に関する調査研究報告書 -人工知能技術を応用したデータベース利用技術に関する調査-昭和63年度平成元年度平成2年度
情報処理技術の現状と展望(情報処理および情報処理産業の動向とその影響調査報告)」(昭和42年度)

情報処理需要の現状と展望(情報処理および情報処理産業の動向とその影響調査報告)」(昭和42年度) 
情報処理産業の発展予測(情報処理および情報処理産業の動向とその影響調査報告)」(昭和43年度)  
情報処理技術の将来(5年~7年後の予測)中間報告書情報処理技術の将来」(昭和43年度)
情報処理網の形成に関する基礎調査報告書-情報処理サービス業の需要構造調査-」(昭和45年度) 
情報処理教育の現状(昭和46)年度に関する調査の報告」(昭和46年度)
情報処理要員の養成確保に関する諸問題」(昭和47年度)
情報処理教育に関する調査報告書」(昭和47年度) 
情報処理教育に関する調査報告書(通産省情報処理技術者試験制度に関する調査)」(昭和47年度)
情報処理研修センター 創立5周年記念論文集」(昭和50年度)
情報処理教育システム・エンジニアの育成に関する調査研究報告書」(平成2年度)  
情報処理教育の高度化・多様化に対応するための専門学校と企業の連携の在り方等に関する調査研究報告書」(平成3年度) 
情報処理教育機関等における先進的システムの事例研究報告書」(平成3年度) 
情報先進国の情報化政策とわが国の情報技術開発における重点分野の選択指針平成11年度Ⅱ(平成12年度)

「新情報処理技術に関する総合的調査研究-3次元情報処理WG報告書--学習WG報告書--自律・協調WG報告書--光技術・新デバイスWG報告書--超並列・超分散処理WG報告書--認識・理解WG報告書-」(平成元年度)
「新情報処理技術に関する総合的調査研究-光コンピュータ・デバイスWG報告書--統合型コンピューティングWG報告書--米国実態調査報告書-」(平成2年度)
新情報処理技術に関する総合的調査研究」(平成3年度) 

米国および欧州における情報処理産業の動向」(昭和43年度) 
米国および西欧における情報処理産業の動向(Quantum Science Corp.調査)」(昭和46年度)  
「米国における情報処理の実態 (情報処理実態調査団報告書)(昭和43年度)(第8次海外情報処理実態調査団報告書)(昭和49年度)
米国における情報処理産業の実態(第4次情報処理実態調査団報告書)」(昭和46年度) 
米国における情報処理の高度化の現状」(昭和58年度) 
米国における情報処理の現状」(昭和61年度)
米国における情報処理教育の実態調査報告書」(昭和54年度) 

  • 情報処理技術者

情報処理技術者の適性検査に関する基礎調査報告書」(昭和61年度)
情報処理技術者育成標準カリキュラムとCAIプログラムに関する報告書」(昭和61年度)
情報処理技術者教育に関する調査報告書」(昭和54年度) 
「情報処理技術者教育に関する調査報告書-カリキュラム'80-1-(第1種編)-カリキュラム'80-2-(第2種編)」(昭和55年度)
情報処理技術者試験合格者の実態調査報告書」(昭和51年度)
情報処理技術者養成教育に関する調査結果の集計」(昭和44年度)
米国における情報処理技術者教育の現状(EDP教育調査団報告書)」(昭和43年度)
「中級情報処理技術者育成指針基礎編応用編」(昭和48年度) 

海外の情報処理技術者認定制度に関する実態調査報告書」(昭和51年度) 
高度情報処理技術者育成に関するニーズ調査報告書ー総論ー」(昭和61年度)

高度情報処理技術者育成指針
-データベース・エンジニア編-(昭和63年度)
上級マイクロコンピュータ応用システム開発技術者編(前編)(昭和63年度)

高度情報処理技術者育成指針-システム・エンジニア(資質・能力向上)育成指針-(平成元年度)-情報処理教育指導者育成編-(平成元年度)

初級情報処理技術者に関する調査研究-OHP教材の開発と利用方法の研究-」(昭和49年度) 
「初級情報処理技術者育成指針昭和45年度昭和60年度平成元年度(改訂版)

「初級情報処理技術者教育に関する調査研究
-初級テキストの効果的利用を目指して-(昭和48年度)-OHP教材の開発と利用方法の研究-(昭和49年度)
上級情報処理技術者の職種内容等調査報告書」(昭和56年度) 

上級情報処理技術者育成指針
総論 育成指針利用の手引
各論 第2部 システム開発運用の背景
各論 第3部 コンピュータおよび情報処理技術
各論 第4部 情報システムの開発」(昭和53年度)
情報・通信システムの高度化に向けて-ユーザーの情報処理環境と課題解決への取組み-」(昭和61年度) 
情報化・情報処理に関する資料(Ⅰ)(Ⅱ)」(昭和48年度)


情報処理技術者試験合格者の実態調査報告書」(昭和51年度)
情報処理技術者養成教育に関する調査結果の集計」(昭和44年度) 
情報処理技術水準便覧」(昭和43年度) 
情報処理教育システム・エンジニアの育成に関する調査研究報告書」(平成2年度) 
情報処理教育に関する調査報告書(通産省情報処理技術者試験制度に関する調査)」(昭和47年度)  


米国における情報処理技術者教育の現状(EDP教育調査団報告書)」(昭和43年度)

  • 情報処理サービス

情報処理サービス業の将来ビジョンに関する報告書」(昭和49年度)
情報処理サービス業における事故対策」(昭和47年度) 
情報処理サービス業需要構造調査報告書」(昭和47年度)   
情報処理サービス業の実態調査 -経営指針-」(昭和46年度) 
情報処理サービス業の実態調査-経営者の直面する問題-」(昭和45年度)
「情報処理サービス業基本問題調査報告書各論のまとめ総論」(昭和53年度) 

  • 情報戦略

ヨーロッパの情報戦略」(昭和57年度) 

  • 情報通信

JIPDEC Informatization Quarterly No.110 Information and Communications Industry in Japan」(平成9年度)

「世界の情報通信の現状平成13年度平成14年度
世界情報通信年表」(平成11年度)
「次世代情報通信環境におけるヒューマンインタフェース技術に関する調査研究報告書平成13年度平成14年度」   

  • 情報ニーズ

データベース構築促進及び技術開発に関する報告書 ハンディキャップパーソンの情報ニーズに即したライフサポートデータベースの構築」(平成元年度) 
「産業別情報ニーズ調査報告書
(コンピュータ)
(スーパー業)
(セメント)、 
(事務機械)、   
(化学工業)、 
(印刷)、 
(建設機械)
(石油精製)
(繊維)、 
(電子機器)」(昭和53年度)

  • 情報連携

平成20年度情報連携基盤調査研究報告書」(平成20年度)
金流・商流・物流の情報連携に関する調査研究報告書」(平成22年度)

  • 証明書

証明書利用ガイドライン-属性情報の活用-」(平成15年度)
「証明書利用形態に関する考察平成13年度(2)属性情報の分析(平成14年度)
電子商取引(EC)技術基盤の相互運用性に関する調査研究 PKIの国際的相互接続実証実験報告書 付録2-1 パス検証テストガイドライン」(平成15年度)
特恵電子原産地証明書パイロットシステムによるPKI相互運用性評価報告書総論付録1 Asia PKI Interoperability Guidelineの利用に関する手引付録2 特恵原産地証明書の電子化に係るガイドライン付録3 用語集」(平成16年度)

  • 署名

署名ポリシー調査報告書」(平成15年度)

  • 新技術

ネットワーク及びAI関連新技術に関する調査研究」(平成8年度)
ビジネスプロセスWG 新技術・標準化動向における現状調査 -平成11年度活動報告- 最終報告書」(平成11年度) 

  • 身体障害者

身体障害者の情報処理教育実態調査報告書」(昭和58年度)
身体障害者のための情報処理教育実施報告書(障害者の社会参加への過程)」(昭和60年度)
米国における身体障害者の情報処理教育実態調査報告書」(昭和58年度)

  • 森林クラウド、森林情報

「森林クラウドシステムに係る標準仕様書Ver.3.0(平成27年度)Ver.3.1(平成28年度)
森林クラウドシステムに関わる情報セキュリティガイドライン-Ver.3.0-(平成27年度)
森林クラウドシステムに関わる標準仕様書-都道府県編-Ver.1.0(平成25年度)
「森林情報高度利活用技術開発事業~森林クラウドシステム標準化事業~報告書平成25年度平成26年度平成27年度