JIPDECアーカイブス

せで始まる報告書、資料

  • 制御

パーソナルコンピュータ用回線制御言語(NCL)取扱い説明書」(昭和59年度)
マイクロ・プロセサー制御への応用編」(昭和50年度)
伝送制御の標準化(その国際的動き)」(昭和45年度)
平成21年度スマートハウス実証プロジェクト報告書 第3章 「テーマ2-2:エネルギー機器(太陽電池・燃料電池・蓄電池)と負荷機器を融合した次世代エネルギーシステムの最適制御技術に関する実証」および「テーマ3-2:家庭内機器の計測・管理・制御に係る標準化及び通信制御I/F 装置の開発」」(平成21年度)
機械工業における制御情報システム」(昭和46年度)  

  • 政策

情報技術政策についてはこちらをご覧ください。

JIPDEC Informatization Quarterly No.95 Informatization Policy in Japan」(平成5年度)

  • 生産

ビジネスインフラによる生産性の高いサプライチェーンの構築-標準EDIによるビジネス効果-」(平成23年度)
マイクロコンピュータを応用した生産技術の現状と将来動向」(昭和57年度) 
中堅機械工業における生産管理システム・モデル(標準アプリケーション・システムの設計とプログラムの研究開発)」(昭和44年度)
中堅機機工業における生産管理システム中間結果報告(標準アプリケーション・システムの研究開発)」(昭和44年度)
機械工業の生産情報システムにおける意思決定機構の解析」(昭和45年度)「機械生産プロセスシステムの標準化成果報告書平成17年度平成18年度」 
機械生産プロセスシステムの標準化調査研究成果報告書」(平成15年度)
石油精製業におけるMIS-短期生産計画の事例- 1968-6-20 VOL.2」(昭和43年度)

  • 製品データ

「「製品データ品質規格(ISO 10303-59)の特徴とその活用法」に関する調査研究報告書平成19年度平成21年度

  • 政府、政府情報

政府におけるソフトプロジェクト発注管理に関する調査報告」(昭和46年度) 
政府情報の電子的提供の促進及び民間での有効利用に当たっての政策課題(データベース検討委員会報告書)」(平成8年度)

  • セイフティ

セイフティ構造の形成と維持に関するフレイムワークの作成についての報告書」(昭和51年度)

  • セキュリティ

Japan Computer Quarterly 1987 Systems Security -The Fight Against Computer Crime -」(昭和62年度)
JIPDEC Informatization Quarterly No.103 Information Security -The Present and Future-」(平成8年度)
「セキュリティ対策評価モデル」第1分冊:モデルのコンセプトと対策要求の解説第2分冊:モデルの使用法と対策強度レベル判定基準
2010年の情報化社会とセキュリティ「ライフスプリング計画Ⅱ」:生活の情報化とセキュリティシステム」(昭和63年度)
21世紀へ飛躍するセキュリティ産業 2010年におけるセキュリティ産業市場」(平成元年度)
ECサイトにおけるセキュリティ対策の実態調査報告書」(平成14年度)
「ECサイト向けセキュリティ対策ガイドライン-実施の手引き-(平成12年度)-解説編-第2版(平成13年度)-実施の手引き-第2版(平成13年度)-対策実施状況評価のためのチェックリスト-第2版(平成13年度)」 
「ECにおける情報セキュリティに関する活動報告書2007-ECOM情報セキュリティガイド2007-
2008
2009(情報セキュリティWG:SWG1・SWG2・TFの各報告書)
ICカード型電子マネーセキュリティ」(平成9年度)
インターネット利用クレジット決済システムのセキュリティ機能評価書」(平成9年度)
くらしのネット化に伴うセキュリティ課題の調査研究報告書」(平成16年度)
コンピュータ・システムのセキュリティに関する調査研究海外調査報告書」(昭和57年度) 
コンピュータ・システムのセキュリティに関する調査研究報告書」(昭和57年度) 
コンピュータ・システムのセキュリティ技術の開発に関する調査研究報告書」(昭和58年度)  
「コンピュータ・セキュリティに関するリスク分析調査報告書昭和62年度昭和63年度平成元年度

コンピュータ・セキュリティの監査と評価」(昭和53年度)   

コンピュータ情報の不正取得・漏示に関する法制的対応ー検討経過の中間報告ー(情報セキュリティと法制度調査研究委員会レポート)」(昭和63年度)
コンピュータ犯罪と法制度ー情報の不正入手についてー(情報セキュリティと法制度調査研究員会レポート)」(昭和62年度)
セキュリティWG中間報告書」(平成10年度)
セキュリティマーク制度についての検討報告書」(平成11年度)
セキュリティ技術国際動向調査研究報告書」(平成17年度)
セキュリティ産業の実態と新しい課題 「ライフスプリング計画」:生活の情報化にもセキュリティ対策を」(昭和62年度)
セキュリティ産業の成立と今後の展望」(昭和61年度)
ブロードバンドセキュリティに関する調査報告書」(平成14年度)
マネジメントシステム評価検討及び情報セキュリティの総合的普及啓発に関する成果報告書」(平成17年度)
モバイルECにおけるセキュリティの課題」(平成12年度)
モバイルECに関するセキュリティガイドライン」(平成15年度)

わが国における情報セキュリティの実態-「情報セキュリティに関する調査」集計結果-
平成11年度平成13年度平成15年度平成17年度

共通セキュリティ関連技術WG中間報告書」(平成8年度)
事業継続管理(BCM)に関する調査報告書-BCM(BS25999)と関連領域の整理-*関連領域:RM,内部統制,CSR,ITガバナンス,情報セキュリティ*」(平成18年度)
情報セキュリティにおける新しい脅威と対応技術の動向」(平成13年度)
情報セキュリティ対策マネジメント標準(JIS X 5080:ISO/IEC 17799)の解説」(平成13年度)
情報処理に関するシンポジウム 健全なる情報化社会の構築に向けてーコンピュータセキュリティ研究報告書要約ー」(昭和57年度)
森林クラウドシステムに関わる情報セキュリティガイドライン-Ver.3.0-」(平成27年度)
「電子記録管理に関する調査検討報告書2013-ケース指向管理のユースケースとセキュリティー2014-電子記録の利活用と情報セキュリティー

平成18年度セキュリティ技術国際動向調査研究報告書」(平成18年度)
米国におけるコンピュータ・セキュリティのガイドライン(米国商務省標準局刊FIPS文書31号,41号より)」(昭和51年度)
米国のシステム監査/セキュリティ」(昭和57年度)

  • センサネットワーク

センサネットワーク活用調査報告書」(平成19年度)

  • 先端情報技術

JIPDEC 先端情報技術レポート 03-01 「これからのソフトウェア研究の目指すものは何か。米国SDP 計画における研究テーマの策定ワークショップにおける議論の紹介」」(平成15年度)
先端情報技術開発の仕組みや法制度における日米格差とわが国が改革すべき問題点について(要約編)」(平成12年度)
日米比較を通して見る我が国の先端情報技術開発の問題点について」(平成9年度)
米国の先端情報技術に関する調査研究」(平成7年度)